耐震診断をする上でひとつの目安として建築基準法改正があります。1981年を境にして以前を旧耐震以後を新耐震と呼び2000年に(阪神淡路大震災の教訓を生かし）更なる改正が行われて現在に至っています。旧耐震の場合老朽化が進んでいる建物が多く、基礎・壁・接合部などの建物を支えるうえで重要な部分の改善が必要な場合（金物がなかったり土塗り壁で筋交いがなかったり）が少なくありません。

耐震補強をする前に古い基準で建てられた住宅を新しい基準に照らし合わせどの位の強さがあるのかを見る必要があります。現場に行って周囲の立地状態を確認します。道路や電柱、公共施設の有無や周辺河川で情報が確認できるヒントがあります建物の外周の調査から始めて基礎の調査（圧縮強度、フーチングの状態、有筋無筋の確認等）をして室内の調査に入ります。間取りを確認しながら床の軋み、歪み、内装の仕様部材の確認又雨漏りの有無また建具の建てつけの状態などを確認します。次に小屋裏の調査に入り筋交いの位置と接合金物の種類と使用状況や火打ち金物の位置また構造材の継ぎ手や仕口の接合状態雨漏り等のチェックをします。最後に床下の調査をします床下の状態(通気）蟻道や腐朽菌の有無又基礎と土台のずれやクラック床を支える床束の浮きや木材の含水率等又配管の状態や水漏れの有無と多岐にわたり丁寧に調査します。調査時間は建築状態にもよりますが2～3時間必要となります。調査の際には立ち会っていただきます。集めたデーターを持ち帰り診断結果報告書を作成して後日お渡しします。

持ち帰ったデーターを元に国交省住宅局建築指導課監修、財団法人日本建築防災会発行の　『木造住宅の耐震診断と補強方法』という解説書に定められた基準に基づいて診断報告書を作成します。それによって建物の補強箇所か明確になり偏芯率（建物の重心と壁の強さの中心＝剛芯のずれ）を15％以内に抑えて総合評点1.5以上（倒壊しない）に近づける補強計画を立てられます。しかしながら地震は天災であり来てみないとわかりません。地盤的に良いといわれるところでもその下に断層があったなら倒壊することもありえます。よって倒壊しないという数値であっても激震によって倒れない事を保障するものではありません。非難するまで倒壊しづらい時間的な余裕を造るには有効な手立てであることには間違いのないところである。なぜなら阪神の震災時に既存不適格住宅において家の倒壊や家具の転倒により非難経路を奪われたりして火災に巻き込まれた方や圧死をした方が8割にも上ったからだ。